清水俊彦先生の頭痛外来 効果は？

※http://www.zutsu-online.jp/foreign/images/dr_shimizu.jpgより引用

頭痛外来とはどんなものなのか。効果はあるのか。
その道で有名な清水俊彦先生のお話を考えてみます。

そもそも頭痛外来とはなんでしょう？
誰もが経験した事がある頭痛ですが、たいていの方は病院に行くというより安静か市販の薬でしのいでいるのではないでしょうか。
しかし、痛みは痛みです。

頭痛外来は、そのような頭痛に悩まされている患者さんの為に設けられたものだそうです。
様々な患者の症状に対して、医学的に診察・検査・診断・薬の処方を行います。
診療にあたる医師の先生方の専門分野は神経内科・脳神経外科を始め、内科・精神科・ペインクリニックなど多岐にわたるようです。
頭痛の原因がその患者によって様々なように、診療に携わる医師も多様化しているようですね。

施設によっては、CTやMRI、SPECTといった最新の医療機器を備えて、より精密な検査を受けることも可能なように整えているようです。

頭痛に悩みを持たれている方は、一度頭痛外来を受診して担当医師に相談してみるのもいいかもしれません。
頭痛治療の真の意義は痛みをとることのみではなく、将来起こる可能性のある支障を取り除くということも兼ねているのです。


ところで頭痛は受診する事で良くなるのでしょうか？


身近な病気なので頭痛で病院へということに抵抗を感じたり大げさだと思ったりする方もいるかもしれません。
しかし単に頭痛といっても種類が多く、中には放って置くと生命に支障をきたすものも含まれているようです。
自己判断による市販の頭痛薬の服用は見かけの痛みをごまかしているのみで根本的な治療になっていない場合もあり、
間違えて使い続けると頭痛が悪化する薬物乱用頭痛に陥ることもありえます。

もし頭痛の頻度が高くなっているのであれば、的確な診断と適切な治療なしで本当の意味で改善することは難しいということかもしれません。
一度は受診し、自分の頭痛の種類を知っておくことが必要でしょう。
頭痛の原因が自分の内部にある限り、すっきり根本的に解決！というのは難しいのかもしれませんが、困っているなら手段のひとつとして考えてみてもいいのかもしれませんね。

さて、清水先生は著書も多くあり、人気の先生のようですが 人気が高くて多忙を極めている方のようです

『3時間待ちは当たり前』
『診察は2分』
『質問しにくい時がある』

などの口コミが見受けられるときもあります。

痛みで不安で受診して、待たされるのは仕方ないとしても診察時間が短いのでは･･･と思ってしまいますね。
もちろん診察に時間をかけることがそのまま良い治療になるとは限りませんが。

現代人にはどんどん多くなっている頭痛
治療が進んで痛みがなくなる人が多くなるといいですね。

タグ：清水俊彦　頭痛

子宮頸がんのワクチン 副作用・症状に診断基準案

子宮頸がんのワクチン接種に伴う症状の基準が見直されることになるかもしれません。

子宮頸（けい）がんワクチン接種後の痛みについて、神経内科、リウマチなどの専門家が参加する研究チームを作り、症状の解明に乗り出したことがニュースになりました。

これには１３日にネットニュース報じられた１９歳女性の重い症状も関係しているのではないでしょうか。

具体的にはその女性は大学の夏休み頃から後遺症が進行。左半身の麻痺で外出もままならなくなり大学をやめることになってしまい、今年4月、医師の往診中に激しいけいれんの発作が起き、奇声を上げて意識不明。翌日に目を開けたが、症状はさらに悪化していたというものです。
取材を続けてきた方によって発信されたこの記事が女性へ与えるショックは大きかったでしょう。

同記事内では
「ワクチンに含まれるアルミニウム物質が原因で、体の免疫力が暴走し、脳細胞を破壊しているのではないか」
「ワクチンの副作用で、加齢によるぼけやアルツハイマーの記憶障害と同様な症状になってしまったのでしょう。接種後、当初は痙攣や体の痛みが出て、さらに時間と共に進んで記憶障害を引き起こしているようです」
といった記述も見受けられます。

チームはこれらの症状を「ＨＰＶワクチン関連神経免疫異常（ＨＡＮＳ）症候群」と名付けて診断基準案を作ったと報じられています。

全身に痛みが出てくる「線維筋痛症」と診断された２０歳未満の女性患者を調べたところ、ワクチン接種後の発症者が２５人いたそうです。
さらに気になるのは、患者の多くに線維筋痛症にほとんどない物忘れなどの「高次脳機能障害」が起きている可能性が示唆されたこと。
既存の病気の症状と似通っていながら、別の面を見せる･･･これはワクチン接種によって新たな病気が起きている恐れがあることを示しています。
チームには順天堂大、横浜市立大、聖マリアンナ医科大など全国の大学から１２人の研究者が参加しており、早い解明と安心の提供が求められます。

　厚生労働省は、ワクチン接種後に原因不明の痛みを訴える声が相次いだため、昨年６月に積極的な勧奨を一時的に中止しています。
これについては厚生労働省のＨＰでも説明ページが設置されており
そこから確認すると「接種部位以外の体の広い範囲で持続する疼痛の副反応症例等について十分に情報提供できない状況にあることから、接種希望者の接種機会は確保しつつ、適切な情報提供ができるまでの間は、積極的な接種勧奨を一時的に差し控えるべきとされました。（厚生労働省ＨＰより引用）」となっています。

予防できるのがメリットとはいえ、現状では情報をしっかり見極めて考えていきたいですね。　

タグ：子宮頸がんワクチン

残業代ゼロ法案 対象者引き下げの可能性を示唆

最終調整に入りつつある『残業代ゼロ法案』
首相が答弁で対象者引き下げの可能性に言及したのではないかと話題になっています。

首相は衆院決算行政監視委員会で、残業代支払いなどの労働時間規制の適用を除外する「ホワイトカラー・エグゼンプション」の導入に意欲を示しました。
それとともに対象者の年収を「少なくとも１千万円以上」から将来的に引き下げる可能性に含みを残すような発言を行っています。

ホワイトカラーエグゼンプションとは、一律の時間で成果を評価しにくい・またはそうやって評価することが適当ではない労働者の勤務時間を自由にすることで、有能な人材の能力、時間を有効に使えるようにするという趣旨の制度です。

チームワークで物事を仕上げ、誰かのフォローを行うことが多い日本の社会ではまだ導入されていません。
それを今回導入しようと議論を重ねているわけですが、その中で今回の対象者引き下げの可能性の示唆が出ています。

いわゆるホワイトカラー労働者というのが、日本の定めるところではどんな職業になるのでしょう。
海外では事務系社員となっていますが、先に述べたように日本では誰かが休めば誰かがフォローできるように仕事を組んでいるのです。
そういう意味では一律に適用されたらかなり辛い状況になりますね。

総理は「経済は生き物だ。将来の賃金や物価水準は分からない」と述べたようです。
これは成長面で考えれば、
今回の法案導入によって時間に余裕ができ能力をいかんなく発揮してもっと年収が上がるということかもしれませんし
法案導入の結果、賃金が全体的に下がることが起きるようならば、基準金額も下げないと適用者がいなくなるということかもしれません。

答弁で述べてほしいのはどっちの意味でその言葉を使っているかだと思います。
どうも導入することに意義を見出しているようで、その後一人歩きしないか心配ですね。

首相は、新制度案の適用対象者について「希望しない人には適用せず、職務の範囲が明確で高い職業能力を持つ人材に限定する。一般の勤労者は対象にしない」と説明しているようです。
しかしこれも個々人の希望をとって適用を決めなければならないような制度に仕立てるというのもどうなのかと疑問が浮かびます。
いかんせん現時点ではメリットと思えることが少ないような気がしてなりません。

有能な人が残業に縛られることのないように
残業を美徳とする社会では国際的に戦っていけない
この意見もわかりますが
どのように生活に入ってくることなのか、まだまだ動向の気になる法案です。

タグ：残業代ゼロ法案　対象

練馬区が子育て給付金開始

厚生労働省の管轄の下で準備が進められ6月～7月頃から順次給付が始まるとされていた子育て臨時給付金ですが
昨日6月17日付けの更新で練馬区が動き出したことがニュースになっています。


同区HPによると
4月に消費税率が5％から8％に改定されたことに伴い、

①所得の少ない方への負担を軽減するための「臨時福祉給付金」
②子育て世帯の家計への負担を減らし消費の下支えをはかるための「子育て世帯臨時特例給付金」

以上２つの支給が行われるようです。

支給の可能性がある方に対して案内の発送が終わっているようなので、練馬区在住の方はポストをチェックですね。

さて、練馬区における今回の給付金は
消費税率改定に伴い、所得の少ない方への影響を緩和するため、臨時的に1回限り支給するということのようです。

具体的には
・1人につき1万円
・《加算対象者》に該当する方は1人につき5.000円を加算し、1万5,000円を支給。

自分の世帯が対象かどうかについては
厚生労働省のHPに診断チャートもあるようなのでそこで確認してみるといいかもしれません。

ところで･･･練馬区の案内ページ（エンゼル・ナビ）を見ていくと
申請者できる人が対象者本人となっています。
親ではなく、子供の名前でということになるのでしょうか。

こういった細かなことも含めて、手続きは書類等も少し大変なことが多いですが、せっかくの給付金ですからしっかり確認して申し込みたいものですね。


子育て給付金の制度は、あまりメディアでは取り上げられていないような気がします。

先に述べたように厚生労働省の指揮の下で本格化するのが６月～７月なので
報道しづらいことや区市町村の対応の差などもわかりにくいためかもしれませんし
条件があるため、一律な情報として機能しないタイプの話題なのかもしれません。

情報が少ない分、書類にしっかり目を通すことが大切になってきそうですね。

タグ：子育て臨時給付金　練馬

出生前診断 いつから

出生前診断の訴訟が決したニュースが出ています。

出生前診断とは、妊婦の血液からダウン症など３種類の染色体異常を調べ
異常が認められれば羊水検査を行い判断するものです。
いつから受けられるのかということに関しては、以前は３５歳という表記がありましたが
現在はそういったものは関係なくなっているようです。
命と向き合うのですから、当然といえば当然ですが。

高齢妊娠の増加や１人だけの子供を望む場合も多く
導入されてからの受診者数は想定よりかなり高い割合で推移しているようです。
「命の選択」との議論も活発な分野ではあるものの、
生まれても短命であったり、成長障害があるというのが事前にわかって準備するのではかなりの違いがあるのも事実です。

さて、今回のニュースは北海道函館市のクリニックが出生前診断を誤って通知したことによる訴訟です。
函館地裁はクリニックに1000万円の損害賠償支払いを命じました。
事前検査でダウン症の確率がかなり高いという結果が出たにも関わらず、陰性だと伝えたとのことです。
そして子供は生まれたもののダウン症と診断され、合併症で亡くなってしまったのだそうです。

判決理由に「中絶を選択するか、中絶しないことを選択した場合には心の準備や養育環境の準備もできたはず」との指摘があることが印象深いですね。

授かった子供の検査を生まれる前からする・・・
これが全く何も感じず平気な母親などいないと思います。
少なからず心配でしょうし、費用も開始時よりは下がっているとはいえ
そんなに手ごろでもないはずです。
受診できる病院も限られますし。

女性の社会進出を勧めるにつれて、こういったリスクが高まるのはある意味当然のことなのかもしれません。
それでも、最大限の慈しみをもって検査に臨む方がいる以上、こういったことは増えていかないのが一番ですね。

なんだか色々考えさせられるニュースでした。

タグ：新型　出生前診断

残業代ゼロ法案 いつから メリットは？

安倍総理が息巻いて導入を進める「残業代ゼロ法案」

働いた時間ではなく、仕事の成果によって報酬が決まるという労働制度であり
成果による個人への正当な評価と自由な働き方を推奨するというものらしいです。
また、働きすぎを防止する意味もあるのだとか。

ただ、成長戦略に盛り込みたい構えがある、などといわれると
本当に国民のためになることだからなのか？という疑問もわいてきます。

残業代ゼロという響きが一人歩きしている印象がぬぐえませんが
対象者の基準がかなり高い（例：年収1000万以上など）ので、
国内で働く方のうち、ほとんどの人は対象にならないようなのです。

だったらどんなメリットがあってこの法案を提出しているのでしょう。

調べていくうちに、
どうやら元々は「成果で報酬を考えることのできる世界レベルの高度専門職」のためのものだとわかりました。
しかし、日本でいうところの高度専門職とは・・・
医療従事者や最先端SEなどでしょうか
この仕事については、成果で報酬をもらえるからといって労働時間を短くできるというものではないでしょう。
成果を出すために時間をかけるべきところもあるはずです。

そして・・・
成果の判断とは誰がするのでしょうか。

私自身、今回の法案にはかすりもしない年収ですが
それでも日本が長い間育て続けてきてしまった「残業の美徳」とも言うべきものは存在すると感じています。

質よりも、昨日の夜何時までかかって書類を仕上げたかを聞いてくる上司は
実際にいます。
そしてそれを褒める（労う、のではなく褒める）行為も、確かにあるのです。

自分の成果を判断する人を選ぶことができない限り、難しいのではないかなと思ってしまいますね。

ブラック企業、過労死、などという言葉が当たり前に報道され
一方で残業を強いられる、賞賛されるという現状がある。
言葉や状況を知ってはいても、それだけではないはずです。


誰にとってのどんなメリットの法案なのか。
できれば「国」ではなく「国民」のためのものであってほしいと思います。
どのような方向に舵をきっていくのか、見届けたいところですね。

タグ：残業代ゼロ法案 目的 メリット

希望退職・・退職金と今後について

東京電力が希望退職者を1000人募り、1151人の希望を集めたことがニュースになりました。

東京電力のHPにも告知がなされており、募集期間締め切りは5月23日（金）
退職は6月30日（月）だそうです

条件は
・50歳以上の社員
・会社都合による退職金支給
・さらに割り増金もある
・希望者には会社負担による再就職支援を行う

この数字は何を表しているのでしょう

この企業は、大企業かつ日本にとってなくてはならないものであることは間違いありません。
ただそれはどうしても生活に必要なものを提供し続けているという強みを持っているからであって
企業そのものの魅力に惹かれてということではなくなっていると感じます。

黒字を計上しても否定的な意見を多く見受けるので、
これから世間の風当たりがやわらかくなることは難しいでしょう。

この流れが大きくなるほど、働いている方にも弊害が起きてくることは想像に易い部分ではあります。
そういう意味でも、今回の希望退職に応じることにした社員は多いのかもしれません。

ところで、東京電力ほどの大企業なら、50歳くらいで早期退職しても
退職金+上乗せがあるならやっていけるのでしょうか。
退職金そのものを調べてもあまりヒットしませんが、元々が高給だと退職金もかなりの額になるようです。

・子供がいてもそろそろ自立→お金がかからなくなるのでどうにかやれる？
・給与が高いので貯蓄がある→退職金を乗せて第二の人生？
・会社支援を利用して再就職→新天地で新たに頑張る？

今回の話については、すぐに危ない・路頭に迷うということはないのでしょうが
給与の高さは生活水準に反映されますから
生活を見直さないといけないということはあるかもしれませんね。
保険等の支払いも自費になるのですから、減るものが多くなってしまいますし。

東京電力だから話題になるのであって
退職を促されるというのはどの会社でも起きうることです。

様々な心理状態になると思いますが
しっかりと今後を見据えて対応していかなくてはと思いますね。

タグ：東京電力 希望退職 退職金 東電